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1冊目からは「国内に大きな格差のある国は平均寿命が短くなる」「貧乏人同士で殺し合いをし、金持ちを殺す訳でもないのに各層とも平均寿命が短くなる」「豊かな国・貧しい国間の格差は寿命に関係ない」「日本は所得再分配機能が低い+給与自体を抑えて平等社会を実現している。ただ格差の是正機能自体は低いので今後は分からない」事を学びました。つまり今後日本も平均寿命が低下するという事です。格差に寿命短縮効果まであったのには絶望しましたが、非実在青少年&老人で誤魔化して表面化させない気もします。
二冊目からは「遺伝子組み換え&炭最高」という事を学びました。「スラム集中拡大≒都市化=エコで最高」説のスラム肯定部には疑問を感じ、歴史から学べる国にしか当てはまらない「原発最高」説も微妙でしたが。
ジェイムズ・P・ホーガン『断絶への航海』
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ジョージ・R.R.マーティン『タフの方舟2:天の果実』
断絶…からは地方分権の先、無政府資本主義の更に先、人間本位制社会のあり方を学びました。権力機構なし+国防…作中では対外防衛のみ最低限の責任者が備えをし、警察+司法はないので各人が自己判断で執行。貨幣無し+各人ができる事をし有機的に責任を果たす。敵が自主的に合流したくなる程のあり方を維持し、しつこく敵対する場合根絶。
タフ…からは遺伝子組み換えは素晴らしい+しかし万能ではなく自然も逆襲する+宗教的信念に従った人間が増え過ぎ、文字通り地に満ちると大変貧しくなり厄介で、当然解決策は一つ。という事を学びました。
ジョセフ・E・スティグリッツ『フリーフォール』
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トーマス・ウッズ『メルトダウン―金融溶解』
上記二冊から「貨幣≒信用創造&収縮=権力=中央銀行+大きすぎて潰せない銀行」であり、貨幣本位制度下では銀行こそが主役である事。絶対権力故に腐敗しているが不滅でもあり、結局のところ政府による税投入+中央銀行による債務貨幣化で国民にツケを払わせるだけの必要悪&有害な機構である事がわかりました。
当然貨幣を右から左に動かすだけの金融・証券・保険会社も必要悪&有害な機構扱いです。
同時に経済学・オーストリア学派の「政府+行政機構=上記権力の下僕&権力指向の人格異常者を集めるだけの不要な制度」「行政機構は自身を永続させる為法制度を無限に複雑化させ、自身も拡張し続けるべく動機付けられている。いずれ維持費を賄えなくなるのだから潰すべき」という一般常識を知り、政府・行政機構は可能な限り縮小・もしくは潰さなければいけない事もわかりました。
J.E.スティグリッツ&B.グリーンワルド『新しい金融論』
こちらからは「信用割当=信用創造の割当。融資する・しないを銀行が一方的に決めるという不合理な制度。信用創造と並ぶ銀行の権力の源泉」である事と
「逆選択=金利を上げると年利≧収益=無意味・融資不要となり安全+低収益の融資対象が排除され、危険+高収益な融資対象だけが残る為金利を上げる行為は有害=利子は低くし信用割当で補っている=金利は無意味」の二点を学びました。
リチャード・A・ヴェルナー『虚構の終焉―マクロ経済「新パラダイム」の幕開け』
ここからは貨幣流通速度低下の原因=元々の交換方程式MV=PTがMV=PYに摩り替えられ、金融取引を除外したのが原因であること。預金に代表される貨幣量の増加は信用創造から始まり、それ以外では日銀の紙幣印刷によってしか起こり得ないこと。そして日銀は銀行の信用創造を窓口指導+準備率操作によって支配している(いた。現在の窓口指導状況は不明)こと、名目GDPに含まれる実業の重要性……それ以外にも動機として書いた事のほとんどすべてをこの著作から学びました。
そして結論部の
「もちろん調査をするだけでは、中央銀行の支配と権力の構造が民主的に制限され、国民のための構造に変わることは期待できないであろう」
という指摘+スティグリッツらの指摘から「変わることは期待できない」どころか、権力は腐敗し絶対権力は絶対腐敗する以上、何かを期待する方が間違っているのだと確信しました。
加えてM・フリードマンの「インフレは貨幣的現象」、その弟子である白川日銀総裁の「デフレは貨幣的現象か?」発言を不完全情報で検証し、厳密に言うと人口動態+商品需給+貨幣量に起因した複合的な現象だったのですが、要は貨幣的現象であるという事を確認しました。
そして日銀+銀行+経済学者は完全情報を持っている筈なので、人口動態+商品需給間の調整不足からインフレ・デフレが生じない様貨幣+信用割当によって商品供給を強化&削減する義務があった事。即ちインフレ・デフレが起きるのは彼らの怠慢・もしくは意図的な行為である事を確信しました。
これらの学習結果から金融証券銀行保険業界廃止・利子廃止・信用割当に代表される裁量=格差を生む利権の廃止・民間で代行可能なら日銀+造幣局も廃止…という結論が導かれ、必然的に保有義務資産・地方分権・人間本位制の概念に到達せざるを得なかったのです。
現就職氷河期の方々へ。
第一氷河期世代の責任として根治療法を探し続け…ここ2年間の話ですが…インフレ目標―物価水準目標―名目GDP目標政策と軌道修正し、検討した結果いずれも対症療法に過ぎなかった為放棄しました。
そして遂に根治療法を発見しましたので実現に向けた行動へ移ります。保有義務資産は極論ですが、貨幣本位制自体を潰さなければ根治不可能というのは事実です。
これで世代間・社会保障・金融動産不動産他の資産格差、その他の問題点は不可逆的に根絶される筈ですので、今就職に失敗しても直ぐ取り返せると思います。
やれるだけの事はやりますが、これで何も変わらなかった場合道理は通じないという事ですから…推奨できませんが歴史を再現するか、何か別の方法を考えるか…諦めて日本を出てください。
…出てください！
えー………………ここまで延々書いてきて今頃気付いたのですが、直訴&行動&やれるだけの事……って具体的に何をすれば…これをどこかに送ればいいんでしょうか。
日銀&政府…民間だけで可能な案だから経団連&生団連&電子マネーやクレジットカード業者…今でもいるのか知らないがフィクサーみたいな人とか…大阪維新の会など地方分権関係者…それ以前に内容に誤りがないかも検討しなければならず……………Aiだから医師会?加えて今のままでは暴論過ぎるので現実的な形にする必要もあり………
それにインフレ目標導入後はインフレデ(ィスイン)フレ論争になるのが正しいとか/保険会社ならCDSも書けとか/銀行の自己資本比率規制だとか/歴史の再現って言ってもインフレデフレの循環じゃなくインフレデ(ィスイン)フレの循環になるなら再現じゃないとか……細かい点はいいとして、人口動態と信用創造のインフレ・デフレ・景気循環絡みの話なんですけど、個人の信用創造利用可能額は一定って条件で検証すれば人口増加&減少時に何が起こるか簡単に分かるし誰でも思い付く、故にわざわざ書かなかったって想像つきますよね普通。実は書き落としてた事に今気付きまして…すみません。
更に「法人」の保有資産については全く考慮していない処が無職の無職たる所以ですよ。そこは単純に法人分も個人に割り振れば良いだけですが。
日銀の資金循環統計(201009末速報)だと金融機関2774兆円+非金融法人企業806兆円+一般政府469兆円+家計1442兆円+対家計民間非営利団体55兆円+海外327兆円=5872兆円。面倒なので非営利団体+海外以外は全部潰し、1億2776万人で頭割りすると4297万9023円になりますね。暴論過ぎる。
話を戻して…これは色々とやっちまいましたね。完全に行き詰まりました…無計画&考え無し過ぎるwwww
現実に疎すぎて誰に何を尋ねれば良いのか分からず、そもそもコネもありません。
馬鹿者！コネは自力で作るものだ！一日千件アポ取りの電話をしメールを送れ！！埒があかなければ足を使え、直接押し掛けろ！！！…みたいな根性論は嫌いなので、当然個人的にやれそうな事はやりますが、同時に苦しい時の集合知頼みも致します。
独自性など皆無なので当然ですが、これらの偏執狂的駄文に関する著作権その他は放棄します&無断転載禁止だの名前を載せろだの金をよこせだの許諾がどうこうとか面倒臭い事は一切申しませんので………働くヒトに属し、親切/有能/幅広く深くそれでいて柔軟な見識/独自の確固たる理想等の美点を持ちそれを現実化してきたという輝かしい自己実現的な経歴をお持ちに違いない篤志家の皆様、どうか何とかしてください！
お手数でしたら適当な方にスパム代わりに送り付けて頂ければ幸甚に存じます。
その間私/我々働かないヒトは星に願いを…って我ながら低能だな！むしろ無能です!
しかも(中略)終わったら福島に行くので…常時接続環境復帰&ライブ行ける様になる日は来るんでしょうかねー?
